日本経済を襲う二つの波―サブプライム危機とグローバリゼーションの行方 (2008/07/03) リチャード・クー 商品詳細を見る |
金融が経済の血液であり、であるがゆえに複雑極まりないことがよくわかる。
その複雑性を理解することなく、盲目的に事の成り行きを見ているだけでは「世界はこれからどうなるか」など予測できるわけがない。
金融とは何者なのかを知る手がかりは掴んだ。
あとは数を読み、そして、自らの頭で考えるのみである。
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��不勉強のため備忘録が多すぎるので、第一章のみ)
資金がダブついている銀行から資金不足の銀行へお金を供給する橋渡し役である、インターバンク市場が、カウンターパーティーリスクで凍りついてしまう(=貸出金利が高くなる)と、経済の血流が止まってしまう。
中央銀行はそれ(=決済システムの崩壊)を回避するため、資金供給者として資金投入を行う。
バランスシートが毀損すると、設備投資をする企業が激減するため、貯蓄の借り手がいなくなり、「バランスシート不況」に陥る。
グリーンスパンは、ITバブル崩壊への対策として、金利の引き下げと減税を行った。結果的に、これが引き金となって、金利感応度が高い住宅部門のバブルを作ることになった。
住宅バブルは、企業のバランスシートの回復を待って、金利を上げることで自然消滅を狙ったが、企業の「借金拒絶症」により民間の資金需要が回復せず、長期金利が上がらない事態が発生した。
資金需要の手詰まりのなかで、金融機関は、住宅価格の上昇を背景にサブプライムローンに走ったが、住宅価格の下落とともにデフォルトが始まった(デフォルト率が高いのは、アメリカの住宅ローンがノンリコースだから)。
証券化とレバレッジにより、サブプライム関連証券のリスクを理解できるのはほんの一握りだけになり、リスク発生とともに買い手がつかなくなった。格付け機関の手抜き評価も問題を深刻化させた。
銀行の自己資本が毀損すると、貸し渋りが発生する。貸し渋りを解消するためには資本投入が必要。
銀行への資本注入は、本質的には中小企業救済のためだが、金融機関救済に感じる国民の非難のために、国民が痛みを感じるまでは断行できない。
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